電気は貯蔵ができないため、常に需要と供給を一致するように調整し、バランスを保つ必要があります。
この発電のバランスが崩れると、電気の周波数変動が起こり、最悪の場合、大規模停電が発生する恐れがあります。そのため、現在は一般送配電事業者が主に発電所の出力を需要に応じて制御することで周波数を一定範囲内に維持しています。
発電時にCO2を排出しない再生可能エネルギーは、日本のエネルギー政策において、将来的には主力電源になる可能性があります。しかしながら、太陽光発電や風力発電は、日射量や風の強弱などの気象条件に左右されることから、電力系統の需給バランスの調整問題が生じます。
一方で、燃料電池は発電出力を自由に制御できる特徴があり、再生可能エネルギー大量導入社会における系統需給調整に貢献できるリソースとして注目されています。

大阪ガスは、お客さま宅の家庭用燃料電池「エネファーム type S」（2018年4月発売以降の機器）約1,500台（定格出力合計で1MW^※1 規模）をエネルギーリソースとして、あたかも一つの発電所のように制御するバーチャルパワープラント （VPP）^※2を構築し、系統需給調整に活用する実証を行っています。
本実証事業では、中部電力ミライズ(株)がアグリゲーションコーディネーター^※3となり、当社はリソースアグリゲーター^※4を担っています。
2016年に発売した「エネファームtype S」^※5からIoT機能を搭載し、現在約5万台^※6が当社のサーバーとつながっています。
IoT化で培った遠隔制御技術のノウハウを生かし、再生可能エネルギーの出力変動を含む系統需給状況に対応して「エネファーム」の出力が制御できることを検証します。