Daigas Group 大阪ガスグループは、Daigasグループへ。

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マテリアリティの見直しサイクル

マテリアリティの見直しサイクル

Daigasグループは、当社グループの活動が、環境や社会にどのような影響を及ぼすのかを把握し、その影響の可能性や影響そのものを管理しながら事業を行うため、マテリアリティを特定しています。2013年度に初めてマテリアリティを特定し、2014年度からPDCAマネジメントを行っています。毎年、各指標の進捗を確認するとともに課題を検討し、改善が必要な指標は修正しながら管理しています。当社グループは、こうしたマテリアリティの見直しサイクルを今後も継続して行い、環境や社会に対する責任を果たしていくことで、ステークホルダーの価値創造と持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。

マテリアリティの見直しサイクル

STEP1 マテリアリティ活動の評価

当該年度における各マテリアリティの取り組みを総括します。設定した主要取り組み指標(KPI)の達成度や、目標値の妥当性を確認するとともに、マテリアリティに関連する様々な取り組みがどこまで進捗し、どのような課題が残ったのかを評価します。
評価にあたっては、実際のマネジメントを行っている社内各組織へのヒアリング結果をもとに外部有識者との対話を行い、マテリアリティの見直しに向けて新たに検討すべきテーマや重要課題は何かを集約します。
なお、前マテリアリティ(2018-2020年度)の指標と、実績および評価は下記のとおりです。

■ 前マテリアリティ(2018‐2020年度)
指標の実績と評価

CSR
憲章
マテリアリティ 指標
前指標からの
変更内容
2018年度からの目標 2018年度実績 2019年度実績 2020年度実績
顧客の
安全衛生
大阪ガスが供給する都市ガスのうち、安全衛生評価を行っているものの比率 100% 100% 100% 100%
大気への排出
/エネルギー
バウンダリーの拡大

CO2排出削減貢献量
700万t削減
(2020年度目標)
累計167万t
削減
累計332万t
削減
累計560万t
削減
地域
コミュニティ
地域コミュニティへの対応、地域への影響評価、コミュニティの取り組みが実施された事業所の割合 100% 100% 100% 100%
顧客
プライバシー
顧客プライバシー侵害に関する正当な不服申し立て件数 管理状況を評価 個人情報の
紛失に対応
顧客のプライバシー侵害に関する正当な不服申し立てはありませんでした 顧客のプライバシー侵害に関する正当な不服申し立てはありませんでした
研修と教育
新規設定

従業員1人あたりの年間平均研修時間
人材育成・環境の整備

25.1時間/人

e-ラーニング
(保安、情報セキュリティ、環境)の受講状況
受講者数

5,029人/講座

受講時間

3.67時間/人

  • 一部派遣社員、
    アルバイト含む

25.3時間/人

e-ラーニング
(保安、情報セキュリティ、環境)の受講状況
受講者数

5,324人/講座

受講時間

3.17時間/人

  • 一部派遣社員、
    アルバイト含む

25.1時間/人

e-ラーニング
(保安、情報セキュリティ、環境、人権)の受講状況
受講者数

5,411人/講座

受講時間

3.61時間/人

  • 一部派遣社員、
    アルバイト含む
ダイバーシティと機会均等
新規設定

役員、従業員の性別、年齢層別の人員割合
ダイバーシティ推進 総合職採用女性比率

36.7%

女性管理職比率

3.4%

  • マネジャー以上の職位
総合職採用女性比率

28.3%

女性管理職比率

3.5%

  • マネジャー以上の職位
2020年度4月入社
総合職採用女性比率

26.8%

女性管理職比率

5.0%

  • マネジャー以上の職位
共通 サプライヤーの評価
(環境・社会への影響・人権・労働慣行)
バウンダリーの拡大

環境・社会への
影響・人権・労働慣行基準を用いて選定した資材購買等の新規サプライヤー割合
100% 100% 100% 100%
経済パフォーマンス
内容変更

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
リスクと機会の認識 リスクと機会の認識 リスクと機会の認識 リスクと機会の認識

STEP2 優先順位、バウンダリーの再検討

事業および事業に関連する環境の変化、サステナビリティ関連の社会動向を踏まえ、優先順位を上げる項目や、社外および社内のバウンダリーについて社内各組織との議論を重ねます。今回の見直し作業では、当社グループが2017年3月に策定した「長期経営ビジョン2030」、2021年3月に策定した「中期経営計画2023」や、社会動向としてグローバルリスク、事業環境の変化、事業を通じたSDGsへの貢献を確認しました。

STEP3 外部有識者による妥当性の確認と対話

社内で検討、見直したマテリアリティは、社会やステークホルダーの声を代表して外部有識者等の専門家にその妥当性を評価していただきます。
自社が重要と判断する項目は妥当か、社会やステークホルダーから見て重要と思われる項目はほかにないかなどのご意見をいただき、これらを参考にマテリアリティを再度検討します。

STEP4 新マテリアリティの特定

新たなマテリアリティとして特定した項目および主要取り組み指標(KPI)は、当社グループの「ESG推進委員会」および「ESG推進会議」、取締役会での承認をもって決定し、マネジメントの枠組みを構築して取り組みを進めます。


Daigasグループの
サステナビリティ
トップコミットメント サステナビリティへの取り組み 活動トピックスと指標に
対する実績
Daigasグループの価値観と
サステナビリティ推進体制
Daigasグループの理念体系 Daigasグループ企業行動憲章と
マネジメント方針
Daigasグループ企業行動基準 サステナビリティ推進体制と
マネジメント
ステークホルダー
エンゲージメント
参加イニシアチブ 外部からの評価・表彰
サステナビリティ経営と
価値創造プロセス
Daigasグループの
価値創造プロセス
長期経営ビジョン2030 中期経営計画2023 Daigasグループ カーボン
ニュートラルビジョン
優先的な取り組み
(マテリアリティ)
Daigasグループのマテリアリティ マテリアリティの見直しサイクル 顧客の安全衛生(2020年度報告) 大気への排出/エネルギー
(2020年度報告)
地域コミュニティ
(2020年度報告)
顧客プライバシー
(2020年度報告)
サプライヤーの評価
(2020年度報告)
研修と教育(2020年度報告) ダイバーシティと機会均等
(2020年度報告)
経済パフォーマンス
(2020年度報告)
お客さま価値の創造(憲章Ⅰ) 環境との調和と持続可能な
社会への貢献(憲章Ⅱ)
社会とのコミュニケーションと
社会貢献(憲章Ⅲ)
人権の尊重(憲章Ⅳ) コンプライアンスの推進
(憲章Ⅴ)
人間成長を目指した企業経営
(憲章Ⅵ)
コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス リスクマネジメント コンプライアンス 社外取締役メッセージ
バリューチェーンと
サステナビリティ
バリューチェーンと
ステークホルダーへの配慮
主なエネルギーバリュー
チェーンが社会に与える影響と
サステナビリティの取り組み
DaigasグループとSDGs
特集:ミライ価値の共創
Daigasグループ×Stakeholders
低・脱炭素社会の実現に
向けた取り組み
Newノーマルに対応した暮らしと
ビジネスの実現に向けた取り組み
お客さまと社会のレジリエンス
向上への取り組み
特集バックナンバー
2020年度
サステナビリティ活動報告
お客さま価値の創造(憲章Ⅰ)
憲章Ⅰ インデックス お客さまの価値創造に対する
マネジメント
安心・安全1 調達段階 安心・安全2 製造段階 安心・安全3 供給段階 安心・安全4 消費段階 お客さまの声を生かす取り組み 新たな価値提案
環境との調和と持続可能な
社会への貢献(憲章Ⅱ)
憲章Ⅱ インデックス 環境との調和と持続可能な
社会への貢献に対する
マネジメント
環境経営 ‐環境マネジメント‐ 環境経営 -指標・目標と実績- 気候変動への取り組み
‐リスクと機会の認識と対応‐
気候変動への取り組み
‐CO2排出量削減効果の評価‐
気候変動への取り組み
‐事業活動でのCO2削減貢献‐
気候変動への取り組み
‐お客さま先のCO2削減貢献‐
資源循環に向けた取り組み 生物多様性への取り組み 環境技術への取り組み 環境リスク低減への取り組み グリーン購買の促進 環境コミュニケーション
社会とのコミュニケーション
と社会貢献(憲章Ⅲ)
憲章Ⅲ インデックス 社会とのコミュニケーションと
社会貢献に対するマネジメント
社会貢献活動 企業ボランティア活動
「“小さな灯”運動」
社会とのコミュニケーション活動 財団活動
人権の尊重(憲章Ⅳ)
憲章Ⅳ インデックス 人権の尊重に対するマネジメント 人権デュー・ディリジェンス 人権啓発への取り組み
コンプライアンスの推進
(憲章Ⅴ)
憲章Ⅴ インデックス コンプライアンスの推進に
対するマネジメント
コンプライアンスの推進 個人情報保護の取り組み 情報セキュリティ お取引先の方などからの
相談・報告
人間成長を目指した
企業経営(憲章Ⅵ)
憲章Ⅵ インデックス 人間成長を目指した企業経営に
対するマネジメント
雇用 多様性の受容 ワーク・ライフ・バランス 人材育成と処遇 従業員と会社の
コミュニケーション
安全衛生
ガイダンス・ガイドライン
対照表とESGデータ
ガイドライン対照表
ESGデータ集
環境パフォーマンスデータ 社会データ ガバナンスデータ
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