マテリアリティの見直しサイクル

マテリアリティの
見直しサイクル
STEP1 マテリアリティ
活動の評価
STEP2 優先順位、
バウンダリーの再検討

STEP3 外部有識者による
妥当性の確認と対話
STEP4 新マテリアリティの特定

マテリアリティの見直しサイクル

Daigasグループは、当社グループの活動が、環境や社会にどのような影響を及ぼすのかを把握し、その影響の可能性や影響そのものを管理しながら事業を行うため、マテリアリティを特定しています。2013年度に初めてマテリアリティを特定し、2014年度からPDCAマネジメントを行っています。毎年、各指標の進捗を確認するとともに課題を検討し、改善が必要な指標は修正しながら管理しています。当社グループは、こうしたマテリアリティの見直しサイクルを今後も継続して行い、環境や社会に対する責任を果たしていくことで、ステークホルダーの価値創造と持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。

STEP1 マテリアリティ活動の評価

当該年度における各マテリアリティの取り組みを総括します。設定した主要取り組み指標（KPI）の達成度や、目標値の妥当性を確認するとともに、マテリアリティに関連する様々な取り組みがどこまで進捗し、どのような課題が残ったのかを評価します。
評価にあたっては、実際のマネジメントを行っている社内各組織へのヒアリング結果をもとに外部有識者との対話を行い、マテリアリティの見直しに向けて新たに検討すべきテーマや重要課題は何かを集約します。
なお、前マテリアリティ（2018-2020年度）の指標と、実績および評価は下記のとおりです。

■ 前マテリアリティ（2018‐2020年度）
指標の実績と評価

CSR 憲章	マテリアリティ	指標前指標からの変更内容	2018年度からの目標	2018年度実績	2019年度実績	2020年度実績
Ⅰ	顧客の安全衛生	大阪ガスが供給する都市ガスのうち、安全衛生評価を行っているものの比率	100％	100％	100％	100％
Ⅱ	大気への排出 /エネルギー	バウンダリーの拡大 CO2排出削減貢献量	700万t削減 (2020年度目標)	累計167万t 削減	累計332万t 削減	累計560万t 削減
Ⅲ	地域コミュニティ	地域コミュニティへの対応、地域への影響評価、コミュニティの取り組みが実施された事業所の割合	100％	100％	100％	100％
Ⅳ	顧客プライバシー	顧客プライバシー侵害に関する正当な不服申し立て件数	管理状況を評価	個人情報の紛失に対応	顧客のプライバシー侵害に関する正当な不服申し立てはありませんでした	顧客のプライバシー侵害に関する正当な不服申し立てはありませんでした
Ⅴ	研修と教育	新規設定従業員1人あたりの年間平均研修時間	人材育成・環境の整備	25.1時間/人 e-ラーニング（保安、情報セキュリティ、環境）の受講状況受講者数 5,029人/講座受講時間 3.67時間/人 ※一部派遣社員、アルバイト含む	25.3時間/人 e-ラーニング（保安、情報セキュリティ、環境）の受講状況受講者数 5,324人/講座受講時間 3.17時間/人 ※一部派遣社員、アルバイト含む	25.1時間/人 e-ラーニング（保安、情報セキュリティ、環境、人権）の受講状況受講者数 5,411人/講座受講時間 3.61時間/人 ※一部派遣社員、アルバイト含む
Ⅴ	ダイバーシティと機会均等	新規設定役員、従業員の性別、年齢層別の人員割合	ダイバーシティ推進	総合職採用女性比率 36.7％女性管理職^※比率 3.4% ※マネジャー以上の職位	総合職採用女性比率 28.3％女性管理職^※比率 3.5% ※マネジャー以上の職位	2020年度4月入社総合職採用女性比率 26.8％女性管理職^※比率 5.0% ※マネジャー以上の職位
共通	サプライヤーの評価（環境・社会への影響・人権・労働慣行）	バウンダリーの拡大環境・社会への影響・人権・労働慣行基準を用いて選定した資材購買等の新規サプライヤー割合	100％	100％	100％	100％
共通	経済パフォーマンス	内容変更気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	リスクと機会の認識	リスクと機会の認識	リスクと機会の認識	リスクと機会の認識

有識者からのコメント（2018年度）について詳しくはこちらをご覧ください

STEP2 優先順位、バウンダリーの再検討

事業および事業に関連する環境の変化、サステナビリティ関連の社会動向を踏まえ、優先順位を上げる項目や、社外および社内のバウンダリーについて社内各組織との議論を重ねます。今回の見直し作業では、当社グループが2017年3月に策定した「長期経営ビジョン2030」、2021年3月に策定した「中期経営計画2023」や、社会動向としてグローバルリスク、事業環境の変化、事業を通じたSDGsへの貢献を確認しました。