Daigas Group 大阪ガスグループは、Daigasグループへ。

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Daigasグループ新卒採用情報大阪ガス

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Business field
組織図

事業部について

資源・海外事業部

資源・海外事業部

世界中で上流から中下流まで幅広く事業を展開し、
大阪ガスのビジネスフィールドを拡大する

ガス田・油田の権益取得・管理を担う上流事業や、LNG受入基地・発電所などのエネルギーインフラ事業への投資・管理を担う中下流事業、LNGの調達・販売など、その業務領域は多岐に渡ります。低廉かつ安定的なLNG調達で大阪ガスのエネルギー事業を支えるだけでなく、大阪ガスの成長エンジンとして海外事業を前進・拡大しています。

ガス製造・発電・エンジニアリング事業部

ガス製造・発電・エンジニアリング事業部

ガス製造や発電・エンジニアリングを通して、
エネルギーの安定供給という大きな使命を果たす

都市ガス製造所および天然ガス火力発電所の高度操業によるエネルギーの安定供給や、再生可能エネルギーなどの電源開発、電力調達、電力の新サービス企画、全社のエンジニアリングなどを担っています。エネルギーを安定供給するという大きな使命を果たすとともに、基地インフラや基地操業で培ったノウハウを活用した事業で収益をあげています。

エナジーソリューション事業部

エナジーソリューション事業部

エネルギー・商品・サービス販売の企画・推進を通じ、
暮らしとビジネスの“さらなる進化”のお役に立つ

都市ガスはもとより電力・LPGを含む総合的なエネルギー販売事業の企画・推進を担っています。また、お客さまへの提供価値の最大化を目指し、先進的な商品・サービスの開発や、その販売拡大に取り組んでいます。さらには、国内で得たノウハウをベースにエネルギーサービス事業の海外展開を推進するなど、Daigasグループの最前線に立って仕事を創っています。

企画部

企画部

Daigasグループの経営戦略・経営方針を立案・推進し、
グループ全体の舵取りを担う

将来のビジネス環境変化や政策動向を見通し、Daigasグループが人々の暮らしやビジネスの進化のお役に立つことでさらなる成長を遂げるために、経営資源をどのように配分すべきかを考え、経営戦略・経営方針として取りまとめる役割を担います。また、ESG推進活動に関わる基本政策を定め、グループ全体で社会や環境を意識した事業展開を推し進めています。

新規事業開発部

新規事業開発部

M&Aでスピードのある事業拡大・成長を推し進め、
Daigasグループの可能性を広げていく

国内外のエネルギー事業やライフ&ビジネスソリューション事業およびその周辺分野における、新規M&Aや既存関係会社の再編・強化を推進しています。M&A対象領域の選定からリスク分析、獲得交渉、M&A成立後の統合プロセスの管理など、M&Aの各検討段階で専門知識を用いてDaigasグループのスピードのある事業拡大・成長を牽引しています。

財務部

財務部

会社全体の財務を司り、
国内・海外問わずあらゆる場面で活躍する

会計・税務といった経理業務や資金調達をはじめとした財務管理、事業投資の評価など会社全体の「お金」に関する業務を担当します。各部署と連携を密に取りながら、財務面の潜在的な課題を読み解くことが求められます。 それらの課題に対して、最適な解決策を提供することで事業活動に貢献しています。

イノベーション推進部

イノベーション推進部

既存事業の枠を超えた新たな価値創造を推進し、
Daigasグループ全体に変革を起こす

全社技術戦略の企画・推進や、新ビジネス創出の推進などを担当します。オープン・イノベーション活用による社外技術連携の活性化や、社内外を横断して新規事業創出に取り組むことのできるプラットフォームの展開、スタートアップ企業との連携による新ビジネスの創出などで、Daigasグループの事業変革を牽引しています。

エネルギー技術研究所

エネルギー技術研究所

革新的な研究開発と高度な技術力により、
Daigasグループの未来を創り出す

「革新的な研究開発」によるグループ事業の飛躍的発展と、「高度な技術力」によるグループ事業全体の課題解決のため、多様な先進技術を開発しています。燃料電池の開発や水素製造技術などの環境分野をはじめとし、エネルギー供給・利用、高品質な保安、先端材料、食・健康などさまざまな分野の技術開発に取り組み、その技術力によってDaigasグループの発展に貢献します。

DX企画部

DX企画部

デジタルツール活用やデータ分析によって、
社内外にソリューションを提供する

事業のデジタル化、サイバーセキュリティへの対応、大規模システム開発のサポートなどを担っています。最新デジタルツールの社内活用を推進し、業務効率化に貢献することに加え、データ分析専門チームを有し、データ活用を起点とした業務改革や新サービス創出にも取り組んでいます。